人口増減率とは？

平成22年の国勢調査データには、平成17年から平成22年にかけての人口増減数や人口増減率のデータがあります。ここでは、商圏内の増減率を求めるときの注意点と手順についてご紹介します。

商圏内の人口増減率を求める

図①では店舗から半径2ｋｍの商圏を描いています。この商圏内の人口増減数と人口増減率を求めてみましょう。人口増減数は平成17年から平成22年の間に人口がどのくらい増減したかの数値です。人口増減率は平成17年の人口総数に対する人口増減数の割合です。

図①

まず、人口増減数を調べてみましょう。平成22年国勢調査（500ｍメッシュ集計）で人口増減数を地図上に切り出します。（図②）

図②

次に地図による集計の機能を起動して面積案分で商圏に人口増減数を集計します。（図③④⑤）

図③

図④

図⑤

集計を行った結果（人口増減数）をラベルで表示してみました。（図⑥）

図⑥

では、次に商圏内の人口増減率を調べてみましょう。地図上には統計情報の人口増減率も切り出されています。（図⑦）

図⑦

人口増減数と同様に集計を行いたいところですが、人口増減率は「平成17年の人口総数に対する人口増減数の割合」ですので、そのまま集計はできません。商圏内の人口増減数と平成22年の人口総数を集計して、そこから割り出す必要があります。商圏内の人口増減数は既に集計済みですので、平成22年の人口総数の集計を行います。（図⑧⑨⑩）

図⑧

図⑨

図⑩

商圏内の人口増減数と人口総数が求まりましたので、属性間演算の機能を使って人口増減率を求めましょう。（図⑪）
人口増減率を求める式は以下の通りです。
『人口増減率（％）＝人口増減数÷平成17年人口総数（=平成22年人口総数-人口増減数）×100』

図⑪

商圏内の人口増減率を求めることができました。（図⑫）

図⑫

ポイントは人口総数や世帯数のような、数値そのもののデータはいきなり面積案分で集計しても問題はないですが、増減率のような割合の数値は、まず元になる数値（人口総数、人口増減数）を集計した後に計算を行う必要があるということです。そこに気が付かないまま集計を行ってしまうと、あり得ない数値の集計結果になってしまいますので気をつけてください。

おわりに

商圏内の統計データを集計して結果を求めるというのは、ＧＩＳではよく行われる作業ですが、集計対象のデータが「○○率」といった割合のデータの場合は注意が必要です。正しい結果を求める為に、今回の内容を参考にしていただければと思います。

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